リフォームで、部屋を増やしたい、変更したいという増改築をしたい場合は、今の家から安心安全な方法でリフォームする必要があります。

どのようなリフォームならば安心なのか、また、リフォームで気を付けなければならない点や補強が必要な場合などについて見ていきます。

 

リフォームと増築・改築のそれぞれの違いについて

まず、リフォームと増築・改築のそれぞれの違いについて考えていきます。最近ではリフォームも幅広い意味に使われ、増改築などを含む意味として使われることも多くなっています。

以前に比べて建て直しよりも増改築やリフォームをすることで、建て直しにかかる時間や費用の節約をして長い時間住めるように目指す人も増えています。

改築、増築、リフォームについて良く知って、これらの工事を有効活用していくといいでしょう。リフォームと増築・改築のそれぞれの違いを考える際には、法律上の問題の違いが大きな問題です。

リフォームには、明確な法律上の定義がありませんが、増築・改築は建築基準法上で決められていることが多いため、守らなければならないことがあります。それらをご紹介しますので、参考にしてください。

 

改築とは？リフォームと改築の違いとは

建築基準法で定められている改築の内容からご紹介します。改築は、建物全体または一部を解体して、その後新しく建築物を建てることを意味します。床面積を大きく変えずに、間取りを変更したりする工事です。

また、改築は、建築基準法や自治体の条例などによって制限が設けられているため、そこがリフォームとの違いです。改装をするには、建築主が自治体や民間の指定確認検査機関に確認申請を出さなければなりません。

リフォームの場合は、時間も短い小規模の工事もあります。そうした場合は確認申請もしなくても施工可能なことが相違点です。

 

増築とは？リフォームと増築の違いとは

増築の場合は、建物の延床面積を増やす工事となります。一部屋増やしたり、クローゼットなどの収納スペースを作ったりするために、建て増しを行うことを意味します。

平屋を2階建てにしたりする場合もあり、敷地面積に対する建物面積の建ぺい率の上限を守らなければならないなどの問題もあります。リフォームの場合は、そのような基準が特別ないのですが、増改築では基準があります。

ただし、リフォームという言葉を使う際には、床面積を変える工事を指す場合もありますので、増築と同じように捉える必要もあり、その場合は注意しておいてください。

広い意味で、改築、増築を含んだ言葉として、最近ではリフォームという言葉も使われていると言えるでしょう。

 

住宅を改築する場合のリフォームでは安心安全を確保することが必要

住宅の増改築について、確認申請が必要だということで面倒だと感じるかもしれませんが、確認申請をしないで改築した場合、違法建築として取り壊し命令が下る可能性もあります。

安心安全な建物として、建築基準法や自治体の条例に従って増加築する必要がありますので、気を付けてください。

 

増改築のリフォームではどのようなことをすることが多い？

次に、具体的に住宅の増改築ではどのような工事をすることが多いのかについてご紹介します。

改築では、2部屋を1部屋にしたり、子ども部屋を作ったり、システムキッチンのスタイルを変えたり、場所を変えたり、トイレを移動させたり、トイレを増設したりなどがあります。

そして、増築では、部屋数を増やして、家を伸ばすようにしたり、敷地内に離れを作ったり、平屋を2階にしたり、バルコニーやベランダ、サンルーム、カーポートなどを新設したりすることが行われています。

 

増改築のリフォームの時期は20年～30年が多い傾向

新築してから20年～30年で増改築などのリフォームをすることが多い傾向です。

このくらいになると、どこかが傷んできたり、家族構成が変わったり、ライフスタイルが変わったりするために増改築が増えます。間取りの変更などもよく行われます。

特にキッチンや浴室、洗面所、トイレなどの住まいの水回り設備は、20年～30年すれば古くなり、支障部分が出てきます。一方20年～30年の期間で、新しい設備機器も登場していることから入れ替える工事も多い傾向です。

トイレなどもタンクレスなどがあり、省スペースが可能です。また、浴室、洗面所、トイレの内装部分は、古くなっている、傷んでいるというだけでなく、水回りスペースが狭く使いにくいという不満も多くなる部分です。

住まいの中でも、毎日使う場所のため、使いやすくしたい、広くしたいというという増改築のリフォームが多い傾向です。

 

増改築のリフォームではどのような点に気を付ける必要がある？

増改築で注意しなければならない点は、住宅の耐久性が維持できるかどうかが非常に大事です。耐震性や耐久性に問題がないように、増改築をすることが非常に重要です。

また、今までの建物と増築部分で、耐震性や耐久性で違いが出てきたり、リフォーム工事で、施工不良が生じたりする可能性をなくす必要があります。

増改築のリフォームをするとどうしても、接合部分が新たにできてしまいますので、雨漏りや大地震などが起きた場合に、そこからヒビや亀裂が家に入りやすくなります。設計の段階で、そうした耐震性や耐久性をしっかり考えることが重要です。

 

増改築で補強が必要な場合とは？

増改築ではこれまでの建物が旧耐震構造の家の場合には、基礎補強も必須になります。

時間的に古く建てられた、旧耐震基準（1981年の5月31日までの建築確認）で建てられた基準の家は、「無筋基礎」であるケースが多く、リフォームの際に基礎補強工事も必須となりますので、注意してください。

 

増改築のリフォームでは住まいの安心安全のため実績のある業者に相談を！

増改築のリフォームの場合には、住まいの安心安全のために、耐震性、耐久性を考えて、しっかり施工することが大事なことになります。増改築したことによって、住宅の耐震性、耐久性に支障が出てきては大変です。

長い年月にも耐えられるように、きちんとした増改築の設計と施工が必要です。増改築のリフォームに実績のある業者に相談することで、耐震性や耐久性の面で家を補強する箇所なども理解してもらえるためおすすめです。

ときには補強に時間や費用をかけることも必要です。その分で予想より予算が高くなったりすることもありますが、住まいのリフォームでは、補強をしながら、増改築をする必要性があることも良く理解しておいてください。